こんにちは 職場復帰が来週に近づいてきました。
もうとにかくひたすら読書をするかパソコンをいじるかでリハビリをしています。
さて、今回書評していくのは
「限界の国立大学 法人化20年、何が最高学府を劣化させるのか? (朝日新書)」です。
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私は朝日新書は、良書と悪書の玉石混交している印象です。
この本も自分にとってはあまり良い評価はしていない本です。
(そんな本を書評すんのか??という批判が聞こえてきそうですが・・・)
印象に残った点を紹介していきます。
①お金が国立大学にないのは本当 しかし、制度的な問題も多い
この国立大学という立ち位置が本当に今の状況を難しくしていることがよく分かる本でした。国立大学は法人化する前は、国家公務員の扱いでしたからその意識が抜けていない印象を受けました。
後述しますが、法人化しても税金が投入されるなど中途半端な制度をしているがゆえの限界を迎えているというのが実態でしょう。
特に老朽化した施設に関する費用 これが役所のルールで運営されているがゆえに柔軟に更新ができないのです。だからトイレの改修に使いたくても使えないという状況が発生するわけです。
この中途半端なルールをひきずっているがゆえに今のミドル層の力の無さもあいまって限界を迎えている印象です。
(どこかの国立大学法人で働いている友人がいますが、新人が優秀で中間管理職がバブル時代の会社に入社できないかった層がいるのが職場の士気を下げていると愚痴っていましたね。まあ我が社も一緒ですが・・・)
②国立大学といっても色々な学部構成があるので、実態は各国立大学で違う。その中でも外部資金の獲得をしにくい教員養成系や文系学問が主体の国立大学は本当にやばい。
世の中にはお金のかかる学問とかからない学問があります。
自然科学系はお金がかかるのは周知の事実です。観測、乗船、解析など莫大なお金がかかります。自然科学系が強いところがいいのですが、厳しいのは上記の教員養成系や文系学問主体の人件費比率が高い大学です。
その実態を考慮せずに国立大学とひとくくりにしていることが、さらなる格差を助長させるということがありました。
特に外部資金の間接経費ルールや運営費交付金の達成基準ルール
これは明らかに自然科学系が有利になるような指標で予算配分を決めるルールのため、それを主体としていない大学がより不利になるルールが適用されるのです。
というような印象ですね。
一口に国立大学といっても色々な形態や学部構成をしていますからそれを同じ指標で比較して予算配分の根拠資料としても格差が開くのみです。
(ある程度型に応じてグルーピングをしているみたいですが・・・)
まあ教育や研究という営みは楽ではないということですね・・・
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チャージ型なので使いすぎの心配がないみたいで友人がおすすめしていました。
私はPC派なのでいらないですけどね・・・